ワークライフバランス

  • 8 働きがいも 経済成長も
  • 平均残業時間平均残業時間

    長時間勤務への取り組み

    社員の健康上のリスクを回避し、ワークライフバランスを推進するために、長時間勤務を抑制することが社会的に求められています。当社においても、長時間勤務を削減する取り組みを実施しています。
    ①22時以降の深夜残業の原則禁止
    ②休日出勤の原則禁止と代休の取得
    ③長時間勤務者に対する産業医面談の実施などの健康配慮

  • 年休消化率年休消化率

    計画年休

    取得率をあげるために、年間5日の計画付与に加えて、ブリッジホリデー制度を導入し、連休取得を推進しています。また、有給休暇取得申請を2週間前申請から1週間前申請とし、より取得しやすい環境を整えています。これらの取り組みによって取得率の向上を目指します。

ダイバーシティ&
インクルージョン

  • 5 ジェンダー平等を実現しよう
  • 8 働きがいも 経済成長も
  • 10 人や国の不平等をなくそう
  • 多彩な人材多彩な人材

    ダイバーシティの推進

    誰もがその能力と適性に応じて活躍できる企業となることを目指し、職場環境や組織風土を構築します。当社では、国籍やハンディキャップ、年齢や性別を超えた多様な人材活動を通じ、個性や特性を組織の力に変えていきます。

  • 男女比率男女比率

    女性の活躍促進

    女性に対する採用、昇進等の機会の提供及びその活用を積極的に進めています。また、実際に女性が働きやすく活躍できる職場環境を実現するために、長時間労働の削減、育児短時間勤務適用期間の拡大などに取り組むとともに、限定正社員制度の導入など、働き方改革を推進していきます。

  • 子育て支援 介護支援子育て支援 介護支援

    子育・介護支援

    社員が安心して意欲的に職務に取り組むためには、社員全体の意識改革を行い、仕事と育児・介護の両立を尊重する職場風土を形成することが重要です。当社は、女性が継続的に活躍していくために欠かせない両立支援制度の確立を目指した制度改革に取り組んでいます。

ウェルビーイング

  • 3 すべての人に健康と福祉を
  • 7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
  • 8 働きがいも 経済成長も
  • 10 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 健康経営

    社員一人ひとりの健康こそが会社の財産であり、地域社会への貢献と企業の発展につながる重要な資源と考えています。社員が心身ともに健やかに働ける環境づくりと社員の自発的な健康活動に対する積極的な支援など、一人ひとりの健康を組織で支えます。健康経営

  • 労働安全

    全ての仕事は安全が優先されるという考えのもと、「安全衛生委員会」が中心となって、社員の声を反映しながら各職場の業務特性や実情に合わせた取り組みを推進しています。各工場では、現地の規制に従って委員会やサークル活動をを定期的に開催し、安全面の強化やリスク軽減について協議しています。

  • 福利厚生

    休憩室や休憩等の新設、自社農園栽培野菜を使用した日替わり弁当の提供、運営施設での社員とその家族向けの各種サービスなど、従業員の働きやすさや健康につながる独自の福利厚生を導入ししています。

  • DXの推進

    危険作業の回避や労働力不足など様々な課題に対してIoTやAI、ロボティクスといった最新のICT技術を活用することで、効率的かつ安心・安全な職場環境の整備を進めます。

人材育成

  • 8 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
  • 9 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 16 平等と公正をすべての人に
  • 評価制度 業績評価 個人目標管理 成果行動評価評価制度 業績評価 個人目標管理 成果行動評価

    人事評価制度

    人事評価は、業績評価と成果行動評価を行っています。業績評価は、期首に組織目標から個人にブレイクダウンした目標を立て、目標に対する成果、貢献度を見ています。成果行動評価は、「成果行動=再現性のある成果を生み出すための行動として安定的に発揮されている能力」と定義し、その能力を使って、具体的なアクションに結び付けたことを評価します。これらにより、日々の業務の成果と、個人の能力の向上を結び付けて評価しています。

  • 入社1~3年目研修 ビジネススキル研修 ミドルリーダー研修 資格取得支援入社1~3年目研修 ビジネススキル研修 ミドルリーダー研修 資格取得支援

    キャリア形成支援

    理念の実現に向けて「自走力」をキーワードとして、入社年次に応じた研修を実施し、社歴に応じて求められる考え方、行動について到達度を客観的に認識したうえで、次のステップに向けた研修を実施しています。また、社内外の講師によるビジネススキル研修や、ミドル層のリーダーを対象にした研修を実施し、マネジメントのスキルを身に着けてもらいます。

  • 社員主体のPJ活動

    キャリアや担当業務の垣根を取り払って、「会社としてどうすべきか?どうあるべきなのか?」を、自分たちで考えるためのプロジェクト活動を推進しています。社員は様々な経験をし、貴重な目に見えない財産を受け取り、プロジェクトを通じて成長していきます。