人財・ダイバーシティ

社員一人ひとりの多様性や成長、健康を大切にし、働きがいのある職場づくりを通じて、健やかな人財の育成に励んでいます。社会に「新しい価値を生み出す」ため、社員が自らの可能性を広げられるよう、柔軟な育成・評価制度の導入を進めています。

健康経営

健康宣言

石坂産業株式会社は、社員一人ひとりの健康こそが会社の財産であり、地域社会への貢献と企業の発展につながる重要な資源と考えております。社員が心身ともに健やかに働ける環境づくりと社員の自発的な健康活動に対する積極的な支援など、一人ひとりの健康を組織で支える事を宣言します。

代表取締役石坂典子

健康経営推進体制

健康経営目標

社員が心身ともに健康で仕事ができる環境づくりだけではなく、幅広い福利厚生制度を設けています。 通常の制度に加え、万一に備える・老後に増やす保険制度、自身の体力把握や運動習慣促進のための体力測定など、社員一人ひとりのライフスタイルに合わせ、それぞれの生活に寄り添った内容となっています。さらに、社内部署間の協力のもと、健康に関する教育や相談の場を設けるなど、さらなる健康増進に取り組んでまいります。

指標		目標値	結果（2024年）
定期健康診断受診率		100%	100%達成
任意健康診断受診率（婦人科・眼底・肝炎・前立腺）		90%	95%達成
健診有所見者の再検査受診率		100%	100%達成
ストレスチェック受診率		100%	100%達成
インフルエンザ予防接種率		70%	70%達成
メタボリック保健指導実施者数		100%	100%達成
福利「幸」生制度加入者		50%	57%達成
健診アンケート運動習慣	日常生活において、歩行又は同等の身体活動を1日1時間以上行っている	60%	63%達成
健診アンケート運動習慣	1日30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上、1年以上行っている	35%	36%達成
健診アンケート食習慣	朝食を抜くことが週に3回以上ある※	70%	71%達成
健診アンケート食習慣	就寝前の2時間以内に夕食を取ることが週に3回以上ある※	70%	72%達成
健診アンケート心身の健康面	睡眠で十分な休養が取れている	70%	目標値に対して67%達成

※は否定値の割合

取り組み事例

しあわせキッチン

自社農園栽培野菜を使用した健康弁当を提供しています。社員の健康を願い、栄養バランスを考えた、旬を味わえる日替わりメニューを提供。非喫煙者は月に3食分を無料とし、禁煙をサポートする仕組みを整えています。

社員休憩棟

本社棟の上層階に配置した、景観のよい内勤者の休憩室や、食事と昼寝エリアがある生産従事者の休憩棟があります。「15分でも大の字になって寝ることが効率的な体力回復につながる」との考えから、しっかりリフレッシュできる環境を整備しています。

健康増進

定期健康診断に加え、対象者に任意健診の補助・推奨を行っています。日々のラジオ体操や体力測定会の実施、心身の健康に関する相談の場を設けるなど、社員の健康意識の向上・健康増進に力を入れています。

多様な働き方

ダイバーシティの推進

多様な人財

20~30代・・・・・・43%
女性比率・・・・・・35%
女性管理職・・・・・50%
グローバル社員・・・7か国
平均年齢・・・・・・42.8歳

※2025年10月1日現在

多様な働き方を支える制度

多様な背景をもつ社員が安心して働くために、働きやすさを支える制度を整えています。　

・休暇取得の推進

計画的に長期休暇の取得を推奨するブリッジ休暇や、自身や家族の誕生日を祝うためのバースデー休暇制度があります。

・仕事と育児・介護の両立支援

家族の急な体調不良や子の学校行事（授業参観・面談など）に対応する勤務時間変更や休暇取得制度を整えています。その他、介護休暇、ペット休暇などを整備しています。

・キャリア支援

グローバル社員の語学資格支援制度や育休期間の資格取得支援制度など、継続的なキャリア形成を会社がバックアップします。

労働安全

｢全ての仕事は安全が優先される」という考えのもと、「安全衛生委員会」が中心となって、社員の声を反映しながら各職場の業務特性に合わせた取り組みを推進しています。
現場発信の安全面強化やリスク軽減といった工夫、定期的なプラントミーティングでの危険予知トレーニングの実施など、社員が主体となる取り組みを通じて、「安全文化」を育んでいます。

DXの推進

IoTやAIなどの先進技術の活用で業務のDX化を推進し、職場環境の省人化・効率化、安全性の向上を図ります。生産情報の見える化で、PDCAサイクルをさらに強化し、スマートプラント化を目指します。

海外高度技術人財の活躍促進

世界共通の廃棄物問題に、国内外を問わずグローバルな視点で社会課題の解決を目指す人財を育成する仕組みを整えています。語学資格の取得支援やデジタル庁が日本国内での経験やスキルなどのキャリアの真正性・信頼性を高めるクロスボーダー型の職歴証明書の発行を支援する仕組みも導入しています。

人財育成

キャリアモデル

理念の実現に向けて「自走力」をキーワードに、入社年次に応じた研修や、役割に応じて求められる考え方・行動の到達度を客観的に把握・評価しながら、次のステップに向けたキャリア形成のための研修などを実施しています。また、社内外の講師によるビジネススキル研修や、ミドル層のリーダーを対象にした研修を実施し、マネジメントスキルを身に着ける機会も提供します。